ネットキャッシュ比率とは:清原式の考え方と計算のしかた

更新日:2026-11-18 編集責任者:田副寛太郎
ネットキャッシュ比率とは:清原式の考え方と計算のしかた

ネットキャッシュ比率とは、会社が持つ正味のお金(借金などを返したあとに残るお金)が、時価総額の何倍あるかを示す数字です。

1に近いほど「会社のお金だけで株価が説明できる」状態で、事業の価値がほとんど株価に入っていないことを意味します。

この記事では、元ヘッジファンド運用者の清原達郎氏の考え方として紹介されている式を使い、日本企業3社で実際に計算します。

ネットキャッシュ比率とは:一文で言うと

ネットキャッシュ比率とは、会社の正味のお金(ネットキャッシュ)を時価総額で割った値で、株価のうちどれだけが「会社がすでに持っているお金」で説明できるかを示します。

時価総額とは、株価×株式数で求める、市場がつけた会社全体の値段です。

計算式:清原式とは

ネットキャッシュの定義は、使う人によって違います。よく見かけるのは「現預金+有価証券−有利子負債」です。有利子負債とは、借入金や社債など利息のかかる借金のことです。

これに対し、元タワー投資顧問の運用部長で、著書『わが投資術 市場は誰に微笑むか』(講談社、2024年)を出した清原達郎氏の定義として、経済メディアは次の式を紹介しています(ダイヤモンド・オンライン、2026年8月26日)。

同記事は、投資有価証券を70%で数えるのは売却時の税金などを考えるため、と説明しています。本記事では、この式を「清原式」と呼びます。なお、本記事の作成時点で、書籍の該当ページの原文は直接確認できていません。正確な表現は原典で確かめてください。書籍の紹介記事の中には、流動資産から棚卸資産を除く形で紹介しているものもあります。

清原式の特徴は次の3つです。

  1. 現金だけでなく、売掛金や在庫を含む流動資産全体から出発する。
  2. 借金だけでなく、買掛金や引当金も含めた負債をすべて引く。
  3. 長く持つ株式(投資有価証券)も、税金分を割り引いて加える。

清原氏は何を言っているか(本人の著書から確認できる範囲)

マネーポストWEB(2024年3月26日)が掲載した同書の抜粋から、確認できる発言を挙げます。

つまり清原氏は、PBR(株価純資産倍率)の低さよりも、手元のお金に比べて株価がどれだけ安いかを重く見ている、と読めます。ただし、ここに挙げた以外の投資判断の細部は、本記事では扱いません。

日本株の実例:3社で計算する

数字は各社の2026年3月期決算短信(2026年3月31日時点の貸借対照表)と、同日の終値です。単位は百万円です。以下は計算の手順を示すもので、売買を勧めるものではありません。

例1:エスケー化研(4628)比率が1に近い会社

項目金額(百万円)
流動資産合計137,331
投資有価証券 × 70%(18,956 × 0.7)13,269
負債合計−30,500
ネットキャッシュ(清原式)120,100
時価総額(10,150円 × 13,490,106株)136,925
ネットキャッシュ比率約0.88

株式数は、期末発行済株式数15,673,885株から自己株式2,183,779株を引いたものです。時価総額の約88%が、正味のお金で説明できる計算です。

注目したいのは、固定資産にある長期預金26,011です。清原式は流動資産から出発するため、満期まで1年を超える預金は入りません。これを足すとネットキャッシュは146,111、比率は約1.07になります。同じ会社でも、どこまでをお金とみるかで1を超えたり下回ったりします。

この会社の純利益は2026年3月期に12,252でした。時価総額からネットキャッシュを引いた「事業部分の値段」は約16,824で、純利益の約1.4倍にすぎません。本記事独自の補助計算ですが、市場が事業そのものにほとんど値段をつけていないことがわかります。

例2:任天堂(7974)お金は多いが比率は低い会社

項目金額(百万円)
流動資産合計3,009,784
投資有価証券 × 70%(420,875 × 0.7)294,613
負債合計−850,132
ネットキャッシュ(清原式)2,454,265
時価総額(8,775円 × 1,152,828,705株)10,116,072
ネットキャッシュ比率約0.24

正味のお金は約2兆4,543億円と巨額です。それでも時価総額が約10兆1,161億円あるため、比率は0.24にとどまります。お金が多いことと、お金に比べて株価が安いことは別の話です。

例3:トヨタ自動車(7203)金融事業で比率がマイナスになる会社

トヨタは国際会計基準(IFRS)で開示しており、「投資有価証券」という科目がありません。ここでは非流動資産の「その他の金融資産」11,135,799を代わりに使いました(本記事の読み替えです)。

項目金額(百万円)
流動資産合計42,824,081
その他の金融資産(非流動)× 70%7,795,059
負債合計−64,502,263
ネットキャッシュ(清原式)−13,883,123
時価総額(3,162円 × 13,033,384,474株)41,211,562
ネットキャッシュ比率約−0.34

マイナスになるのは、車の販売金融(ローンやリース)のために大きな借入をしているからです。その借入に見合う貸付金の多くは、1年を超えるものとして非流動資産に入っており、式には入りません。金融事業を持つ会社や銀行に清原式をそのまま当てはめても意味のある数字は出ません。

目安の表

下の表は、比率の読み方を本サイトが整理したものです。売買の基準ではありません。

ネットキャッシュ比率読み方確かめたいこと
1以上正味のお金だけで時価総額を上回るお金が株主に届く見込み(還元方針・経営者)、赤字でお金が減っていないか
0.5〜1株価の大部分をお金が支えている事業の利益が安定しているか、在庫や売掛金の質
0〜0.5株価の多くは事業の価値への期待収益力やDCFでの本質的価値
マイナス負債が多い、または金融事業を持つ業種の特性。式が合わない会社でないか

グレアムのネット・ネットとの違い

ベンジャミン・グレアムは、流動資産から負債をすべて引いた額(正味流動資産)を基準にし、その3分の2以下で買うことを安全域の大きい買い方として示しました。清原式は、この考えに投資有価証券の7割を加えた形と見ることができます。

エスケー化研で比べると、正味流動資産は137,331 − 30,500 = 106,831で、時価総額の約0.78倍です。グレアムの基準を満たすには時価総額が約71,221以下である必要があり、この時点では届いていません。清原式の比率は約0.88で、こちらのほうが基準として少しゆるいことがわかります。

よくある誤解・落とし穴

バリュー投資家としての使い方

  1. 比率を「下値の支え」を測る道具として使う。高いほど、資産の面で安全域が厚いと考えられます。
  2. 次に、事業部分の値段を利益と比べる。事業がまだ稼いでいるのに、ほとんど値段がついていない会社を探します。
  3. お金が株主に届く道筋を確かめる。配当方針、自社株買い、経営者の考え方、2023年3月の東証の要請への対応などです。
  4. 同じ業種の会社と、同じ定義で比べる。

本サイトの指標の計算方法は算出方法で公開しています。

よくある質問

ネットキャッシュ比率とネットキャッシュ倍率は同じですか。
同じとは限りません。ネットキャッシュ倍率という言葉は、時価総額をネットキャッシュで割る(比率の逆数に近い)意味で使われることがあります。さらにネットキャッシュ自体の定義もサービスによって違うため、単純に逆数になるとも限りません。使う前に計算式を確認してください。
清原式で投資有価証券を70%にする理由は何ですか。
清原氏の定義を紹介した経済メディアでは、売却時の税金などを考えるためと説明されています。含み益のある株式を売ると税金がかかるため、帳簿の額を満額では数えないという考え方です。
ネットキャッシュ比率が1を超えていれば買ってよいのですか。
本サイトは売買の判断はお伝えしません。比率は資産面の安さを示すだけで、利益が出ているか、お金が株主に還元される見込みがあるかは別に確かめる必要があります。清原氏自身も、割安なまま放置される銘柄の存在を指摘しています。
銀行や証券会社のネットキャッシュ比率は計算できますか。
式に当てはめることはできますが、意味のある数字にはなりません。預金や借入が事業そのものだからです。金融事業を持つ事業会社も同じで、事業ごとに分けて考える必要があります。

出典

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